知らないと後悔する!?外資系転職キャリアアップ3つの真実

外資系(外資系企業の日本法人)に転職した、という響きは、憧れる向きもあるかもしれません。

英語を使用して、給与が高い、というイメージもあり、キャリアアップの選択肢として検討している人もいるのではないでしょうか。

将来、グローバルに活躍していきたいので、外資系企業の日本法人に転職したい、と思われる方もいるでしょう。

一方、成果主義のため、日本企業に比べて安定性に欠ける、福利厚生がよくない、というイメージがあるかもしれません。

本記事では、転職という手段でキャリアアップをしていく場合の、外資系企業の選択肢について、最低限知っておきたい、下記3つのことを解説していきます。

1. 外資系企業の日本法人の位置づけ
2. 外資系企業の働く環境の特徴
3. 外資系企業と日本企業の違い

外資系企業の日本法人の位置づけ

例えば、下記のような動機をもって外資系企業の日本法人を転職の選択肢として捉えられている方は、注意が必要です。

● グローバルな仕事をしたい
● 英語を使って各地を回って大きな仕事をしたい

外資系企業の日本法人の位置づけは、大抵の場合、日本市場の開拓となります。逆にいえば、その他の国を開拓、マネジメントする、という観点は、外資系企業の日本法人には求められません。

例えば上記、グローバルな仕事をしたい、海外出張で各地を回って大きな仕事をしたい、というような要望は満たせない、ということになります。

具体的な例で説明します。

医薬品や医療機器のメーカーは、欧米の企業が日本法人を通して市場に進出しています。それらの日本法人では、医薬品や医療機器の開発や営業の部門があります。

全世界的に、どういう製品ポートフォリオを構成し、成長していくのか、という事業計画は本国で作成され、各国法人へ落とし込むというオペレーションが一般的です。

また、この業界では特徴的な企業買収や、他社との提携なども、本国で検討され、各国法人は口出しすることはありません。

外資系企業の働く環境の特徴

外資系企業の働く環境を、下記4つの観点で解説していきます。

● ワークスタイルの自由度
● 成果主義
● 男女平等
● 上司=ボス

ワークスタイルの自由度

昨今、日本企業においても働いている時の服装は、かなり自由度が増してきました。しかし外資系企業の日本法人は、そのような日本企業の変化のはるか昔から、ビジネスカジュアルで仕事をしていました。

また、フレックス勤務を導入していることが多く、勤務時間としても融通の効くところが多いのも特徴です。

在宅勤務についても導入されているところもあるため、勤務時間・勤務形態ともに柔軟性のあるところが多いと言えるでしょう。加えて産休に対して周囲の理解があるところも多いようです。

日本企業の働く環境が変化する、はるか以前から、外資系企業の日本法人では働き方が非常に柔軟だったといえます。

成果主義

外資系企業の大きな特徴は「成果主義」です。年齢や性別に関係なく、成果を出し続ければ評価や報酬も上がります。日本企業よりも、場合によっては出世が早い可能性があります。

一方で、降格もあり、終身雇用を基本とする大手日本企業に比べて降格リスクは高くなる可能性もあります。

男女平等

成果を軸に評価するため、男性だから、女性だから、ということは基本的にはありません。こちらも日本企業が男女の差を是正する、という動きを見せる以前から、成果のもと、男女平等という考え方でした。

上司=ボス

上記のポジティブな要素(成果主義、男女平等)がある外資系企業の日本法人ですが、上司の権威は結構あります。

働き方の柔軟性や男女平等、成果主義といったポジティブな要素がある外資系企業の日本法人ですが、上司の権威はある意味、日本企業と同じで、上司との関係がよくないと、仕事がしづらい可能性があります。

日本企業においても、管理職が部下の評価・昇格に関する人事権をもっていますが、外資系企業の管理職も同様です。

外資系企業だから結果を出してレポートさえ出していればいい、と思って上司との関係性を軽視するのは、おすすめできません。

外資系企業と日本企業の違い

ここまで、外資系企業の特徴を解説してきましたが、日本企業とどれだけ違いがあるのでしょうか。

ここからは、日本企業との違いについて解説します。

成果主義の外資系企業。日本企業よりもスピード出世も可能?

外資系企業の特徴である成果主義は前章で解説してきたとおりです。スピード出世の可能性も、日本の大手企業よりも高いかもしれません。

日本の大手企業も、例外はあるかもしれませんが、基本的には終身雇用で、右肩上がりの賃金カーブを描いていきます。

入社して早々に成果をだす若手から見れば、給与は安く感じられます。

一方、成果に関わらず勤続年数や年齢が高くなれば給与が上昇する形になり、働かない50代問題につながっているという指摘もあります。

終身雇用を基本とする日本の大手企業、福利厚生面で安心!どこまでキャリアアップができる?

福利厚生は、一般的に外資系企業に比べて日本の大手企業の方が手厚いと考えられます。特に各種手当、家賃補助、家族も含めての手厚さは日本の大手企業の特徴といえます。

メンバーシップ型の雇用が未だ多くを占めており、新卒で大量に採用し、ジョブローテーションを通じて長期的に育成をはかっていきます。

長期安定就業という長所があるものの、ジャンプアップできるような抜擢人事はあまりありません。自分自身の裁量や権限を拡大させるキャリアアップをめざす方にとっては、物足りなさを感じるかもしれません。

一定安定した環境で着実に成長をしていきたいと思っている方は日本企業の方が合っていると思います。

外資系企業と日本企業のギャップは解消される?

日本の大手企業の安定性は、終身雇用という考え方に支えられてきましたが、トヨタ自動車の豊田章男社長の発言にある通り、日本企業も少しずつ終身雇用という考え方が変化していく可能性があります。

同一労働同一賃金の潮流があることも、日本企業のこれまでの人事や雇用の在り方に影響を及ぼしており、ジョブ型への移行を検討する企業もでてきています。

日本が高度成長期にあった際は、アメリカをはじめ諸外国は日本を手本にしていましたが、低成長時代に入り、経営や人事はのテーマや潮流は、再び日本が影響を受けている傾向もあります。

一方、ジョブ型の導入ひとつみても、日本の大手企業がなかなか導入に至らないように、一筋縄ではいかないところもあります。

長期的に見れば、日本企業の在り方も、欧米の先進企業のようになっていく流れですが、ややそのスピードは遅い傾向もあります。

いずれにせよ、働き方も志向も含めたキャリアプランに照らし合わせて、外資系企業での経験がプラスにいかせるかどうかを、判断していく必要があります。

まとめ

外資系企業の日本法人をキャリアアップを実現するためのひとつの選択肢として捉える際、下記を注意してみましょう。

● 外資系企業の日本法人の位置づけ(日本支社のようなもの)
● 働く環境の特徴(成果主義、男女平等、昇格チャンス、降格リスク)
● 外資系企業と日本企業の違い(ジョブ型とメンバーシップ型)

各情報を整理しながら、ご自身のキャリアプランと照らし合わせて、選択肢となり得るのかどうか、判断しましょう。

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